夏・冬のボーナス後に資産額を振り返る恒例の記事。2021年初版です。
昨年同時期（2020年1月）に綴った記事では、総資産は約1600万円でした。
コロナ禍で貯蓄はどうなったのか。そして昨年春にスタートした不動産投資/アパート経営はどんな影響を与えたのか。
30代、子供2人、日系メーカー会社員のリアルな貯蓄や将来シミュレーションをご覧ください。
へらじか家の資産の前年比較
昨年書いたこちらの記事では資産額は約1600万円でした。
それから1年。2021年初時点での総資産は約1500万円になりました。
減少理由は、賃貸経営のために中古アパートを購入したこと。
物件価格に対して9割の融資を受けたので残りの1割の自己負担+諸費用として約600万円を支払っており、給与と家賃収入があるものの、トータルでみると昨対比で約100万円の減少です。
「資産」という意味では受けた融資や土地・建物の価値を加味した数値を書くのが妥当ですが、それをやり出すと価値算定が細かくなり、2020年以前との比較もしづらくなるため断念。
土地と建物については資産の計算の外に置き、得られるキャッシュフローだけを追うことにしました。
資産の構成比 (リスクvs無リスク)
棚卸しの結果、約6割が預貯金など無リスク資産でした。
数年前、海外駐在期間中は日本の口座のお金を動かせず、思うように運用ができなかった過去があります。
その時期と比べると運用=リスク資産に仕向ける割合が増えています。
2020年前半は新型コロナウィルスの影響で株価が下がりました。
株や投信に振り向けるには絶好のタイミングだったものの、同時期にアパート購入資金も必要だったため株には積極投資せずNISA枠内での運用のみ。
2021年は(今のところ) 不動産追加購入はしない予定なので、株の買い時が来たら積極的に運用割合を増やしていきたいところ。
内訳詳細は以下。
ここでは個別株もETFもまるっと「証券」と表記しています。
今後60年の資産シミュレーション
保有資産の棚卸しが終わったので、未来に向けたシミュレーションを行いました。
計算にあたっては以下の仮定を置いています。
- 収入はへらじかの1馬力、賃金上昇率毎年1.5％
- 家は福利厚生扱いの賃貸 (退去まで残り7年)
- 子供2人の進学は小中高が公立、大学は私立文系
- 毎年、総資産額の1％の配当を得る
今回もジンさん から拝借したライフプランシミュレーションの雛形を活用させていただきました。
極力シンプルに行うことで、元来面倒くさがりの自分でも継続可能にしています。
前回、2020年夏のボーナス後は怠けてしまいましたが、1年ぶりのシミュレーション結果がこちら。
黄色い棒グラフ(縦軸左)は単年度の収支を
青い折れ線グラフ(縦軸右)は総資産の推移を示しています。
(単位: 万円)
現在の住居は海外赴任からの帰任後に得られる福利厚生として、自己負担数万円。
この家賃補助特典があと7年半で切れた後は、100％自己負担で賃貸に住むことを想定したグラフです。
子供が小さいうちは貯金ができるものの、2032年から2036年あたり、大学進学時には単年度収支 (黄色い棒グラフ) がマイナスになることがわかります。
大きな支出も事前に察知できれば対処のしようはあるので、自分や家族のライフイベントを想定しておくのがここでは重要。
この結果をツイートしたのがこちら。
老後まで含めた場合の資産推移シミュレーション
例年は向こう30年のシミュレーションだけをしていましたが、今回はふと思い立って老後込み、60年くらい試算してみました。
一時期7000万円に達する資産も、退職後に収入なしとなると貯蓄はどんどん減っていくんだなと戦慄する結果に。
が、実際には年金受給があるため生き残れそうなことがわかりました。
年金額は年代を経るにつれてどんどん減っているため期待できないとはいえ、ゼロ試算をするのも極端すぎるなと考えを改めました。
20代、30代の年金に対する期待度アンケート
ちなみに、20代、30代を対象にTwitterで取ったアンケート結果がこちら。
設問も選択肢も練られておらず母集団にも偏りがあるため公正な結果とは言えませんが、やっぱりこの年代は年金に期待していないんだなというのが一定程度うかがい知れる結果に。
6000万円の新築マンション購入シミュレーション
そして、少し目線を変えて、家賃補助打ち切り後に6000万円くらいの新築マンションを買う想定もしてみました。
このケースでは一番多いときの総資産は4000万円にも達しない見込み。
退職し子供が独立した後は地方への住み替えを行い、マンションを貸すことで家賃収入が発生するので、ピーク時の資産額は少ないですが老後の貯蓄減少角度は若干緩やかです。
それでも、資産がゼロになるタイミングは「マンションを買わず自己負担で賃貸に住んだ場合と同じ」というのは興味深い結果でした。
今回はお試しのシミュレーションだったので、実際に家賃補助が終わる数年前になったら改めてこんな計算をじっくりやる予定。
シミュレーションを踏まえた2021年の方針
この資産背景をベースに、今年やるべきことを考えてみました。
- 配当所得を増やすための追加投資
(NISA/ジュニアNISA枠の活用) - 暴落時にはNISA枠を超えて追加投資
- 転職活動
1点目と2点目については文字通り。
最近は実体経済と乖離した異常な株高が起きているのでタイミングが難しいですが、もしどこかで2020年3月のような暴落があれば、預貯金を運用にググッと振り向けます。
3点目の転職については、本当に移るかどうかは別にして活動をしてみることを決意。
これまで10数年同じ会社にいるので、市場価値を確認するため、または職務経歴を棚卸する意味でチャレンジしてみようかと。
面談がオンラインで受けられそうなチャンスだ、というのもその背景にあります。
ライフプランに基づいた活動計画を！
半年ごとに書いている資産棚卸しの記事で言いたいことは、結局これです。
世の中に資産運用や不動産投資に関する情報はたくさんありますが、いつどのタイミングでお金が必要なのか、または投資が可能なのかは人によって異なります。
特に自身と家族の年齢に応じた予測をしておくことが重要。
まず自分の足元を見て目標を決め、リスク許容度を決めていくのがいいのではないかと考えている次第です。
自分の場合だと、今年は不動産追加購入のための初期費用を捻出できるかどうかを上記シミュレーションと照らして考えました。
次は築浅ないしは新築物件が欲しいと考えているので、その自己資金を貯める年にする予定 (今のところは)。
転職活動も、その自己資金獲得の早道になるかもしれないと。
この方針はまた半年後、夏のボーナス後に見直します。
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本記事ではスキップした、不動産投資1年目の収支にフォーカスしたまとめを書きました。家賃収入は320万円、手残りは90万円という結果に。
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